クリニック・病院におすすめの福利厚生とは？メリットについてわかりやすく解説
クリニックが優秀な人材を採用するには、福利厚生の充実が不可欠です。しかし福利厚生の種類が分からない、導入のメリットがよく分からないという方もいるのではないでしょうか。
この記事では、クリニックにとって福利厚生の導入が重要な理由を福利厚生のメリットにも触れつつ解説します。クリニックにおすすめの福利厚生も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
福利厚生とは、従業員やその家族の健康や生活の福祉の向上に向けて、企業が提供する給与以外の報酬です。
福利厚生が重視される背景には、崩壊しつつある終身雇用があります。総務省が2020年に公開した情報によると、2019年の転職者数は351万人と過去最多となりました。また、最も多くを占めた離職理由は、より良い条件の仕事を探すためでした。（※）
従業員に選ばれ長く働いてもらえる職場をつくるには、福利厚生の充実がポイントです。一般企業に限らず、クリニックにも福利厚生の整備が求められます。
福利厚生の種類は？
ようになり、今では多くの企業が取り組んでいます。
「法定福利厚生」とは？
法定福利厚生は、雇用主が費用を負担して従業員に提供しなければならないことが、法律によって定められているもの。具体的には、
- 雇用保険
- 健康保険（または国民健康保険 ）
- 介護保険
- 労災保険
- 厚生年金保険（または国民年金 ）
- 「子ども・子育て拠出金」
などが該当します。
2.「法定外福利厚生」とは？
法定外福利厚生を用意するかどうかは雇用主次第。
たとえば、住宅手当、通勤にかかる交通費、人間ドックの受診料、退職金、企業型確定拠出年金などが当てはまります。また、スポーツクラブの利用割引、飲み物飲み放題などの独自の福利厚生を用意している企業もあります
クリニックの社会保険と一般企業の社会保険との違い
福利厚生には、法律で義務付けられている法定福利厚生と、一般企業やクリニックが独自に実施する法定外福利厚生があります。法定福利厚生のひとつが社会保険です。
クリニックと一般企業の社会保険には異なる部分があります。一般企業の場合、社会保険の加入が必須です。対してクリニックの場合、法人化の状況と従業員数により社会保険の加入条件が変わります。
医療法人化しているクリニックは、従業員数によらず社会保険への加入が義務付けられています。社会保険の内訳は、健康保険および厚生年金保険などです。
医療法人化されていないクリニックの場合、常時5人以上の従業員を雇用していると社会保険に加入しなければなりません。
従業員数が5人未満の個人クリニックは、基本的に国民健康保険および国民年金に加入します。ただし従業員が5人未満の個人クリニックであっても、従業員の同意があれば社会保険への加入が可能です。このように社会保険への加入が従業員の意思に委ねられる事業所を任意適用事業所と呼びます。
働きやすい病院の特徴
1.福利厚生の充実度が高い
看護師や医師が働きやすい病院では、福利厚生を充実させているケースが多くあります。福利厚生を活用することで、ライフステージの変化や万が一の事態に対応しやすくなり、働き方を変えながら仕事を続ける人材も増えるでしょう。
例えば院内に託児所を設置している病院であれば、子育てと仕事を両立しやすくなるため、妊娠・出産をきっかけとした退職を減らせます。
また夜勤手当・診療看護師手当・待機手当などを含む各種手当を充実させることで、努力や成果を報酬に還元している病院が多いのもポイントです。モチベーションの維持向上につながります。
2.休暇を気軽に取得することができる
福利厚生として法律で定められている有給休暇の他に、特別休暇の制度を設けている病院もあります。ここで重要なのは、休暇制度があることではなく、実際に休暇制度を利用できることです。
看護師や医師が希望に応じて休暇を取得できれば、リフレッシュできてストレス軽減につながります。前向きな気持ちで業務に臨みやすくなるでしょう。
気軽に休暇を取得できる雰囲気が醸成されていれば、家族の予定に合わせた休暇も取りやすくなります。子どもの学校行事や突然の病気などに対応しやすい環境です。
3.職場の人間関係が良好
職場の人間関係が良好であることも、働きやすい病院づくりに欠かせない要素です。
コミュニケーションが活発に行われる環境が構築されることで、チームワークが取りやすくなるメリットもあります。課題や対処の難しい問題が発生したときにも、円滑に解決しやすくなるでしょう。
患者へのケアや対応の質が高まることも期待できます。
クリニックが福利厚生を導入することで得られる4つのメリット
1.従業員満足度向上に伴い生産性が向上する
福利厚生の充実により、従業員のライフワークバランスも実現しやすくなります。ワークライフバランスが実現すると、従業員の職場環境に対する満足度や仕事への意欲が向上します。メリハリを付けて働こうと考えると、自然に従業員の生産性は高まるでしょう。
福利厚生の充実によって労働環境が改善されると、生産性の向上が期待できます。例えば、福利厚生として無料のまかないランチを提供しているクリニックがあります。共に食卓を囲むと従業員同士のコミュニケーションが促されるでしょう。居心地のよい職場環境は、従業員の能力を存分に発揮させます。
2.経費計上することで法人税が安くなる
法人税とは、法人が事業活動で得た課税所得にかかる税金です。「福利厚生費」と認められた費用は経費として計上でき、法人税を抑えられます。
課税所得は「益金－損金（経費）」で算出されます。益金とは売上収入や売却収入などです。損金には、売上原価や福利厚生費などの経費、損失費用などが含まれます。
＜福利厚生にかかった費用が福利厚生費と認められる条件＞
・支給対象が従業員全員であること
・支給額が常識の範囲内であること
・社内規則で定めた内容に基づく支出であること
3.人材採用PRと離職率の低下
現在、病院やクリニック側に求められている課題の一つに「求める人材の確保」があります。病院や
クリニックが求職者のライフスタイルに合った福利厚生を導入することで、自院に魅力を感じてもら
えれば、医師や看護師・医療事務などより多くの人材が集まりやすくなります。病院やクリニックの
採用力が向上するでしょう。
4.社会的信頼性の向上
福利厚生を導入することで病院やクリニックが得られるメリットの一つは、「社会的信頼性の向上」
です。福利厚生の充実は、従業員のモチベーションの向上や笑顔につながり、その仕事ぶりや笑顔を
見た患者さんからの病院やクリニックに対しての評価は向上します。患者さんからいただく高評価の
口コミは、病院やクリニックの集客（集患・増患）に大きな影響を与えます。
求職者からニーズのある「法定外福利厚生」について
「法定外福利厚生」には、いろいろな種類があります。求職者からニーズのある「法定外福利厚生」
には、どのような種類があるのでしょうか。いくつか見ていきましょう。
①オフィスコンビニ
オフィス内に専用の冷蔵庫や冷凍庫を設置し、ジュース・お弁当・お惣菜・お野菜・ヨーグルトなどを買い物できるサービスです。自販機のように従業員はいつでも好きな時に利用できます。
②短時間勤務
常勤医の一般的な雇用条件は、週4日-5日の8時間勤務ではないでしょうか。しかし、育児や介護などやむを得ない事情がある場合、短時間の勤務を認める制度を設けた病院もあります。時短のため給与は下がってしまいますが、大切なライフイベント時にプライベートを重視して働けるのは魅力でしょう。
③人間ドック費用補助
医師の健康にアプローチする福利厚生には、人間ドック費用の負担もあります。日帰りや一泊二日などで身体の隅々まで調べられる人間ドック。数万円の費用がかかることから足が遠のいてしまいがちです。しかし、ある程度の大きな病院では、医師が人間ドックにかかる費用を負担してくれるところも。病院によっては、家族にも適用されることがあるため、家族単位でみると非常にお得な制度と言えるでしょう。
④医療費補助
「医療費補助」のような、病院のスタッフの健康にアプローチする福利厚生は人気の制度の一つです。勤務先の病院やクリニックを受診すれば、医療費の一部を還元する、といったような運用をしているようです。医療費の節約は、従業員や家族の安心につながります。小さい子どもがいる従業員にとっても魅力的な制度でしょう。
⑤食堂・食事補助
また「食堂・食事補助」に関係した福利厚生もよくみられます。従業員の昼食代などの飲食費を病院側が負担してくれれば、スタッフは生活費にゆとりを持てます。多くのスタッフが働くような病院では、従業員が利用できる食堂が完備されています。また個人医院であっても、配送サービスを利用してお弁当やお惣菜を提供するなどの方法もあります。大きな負担となる毎日の食事代を軽くすることで、スタッフの経済的支援ができます。
⑥特別休暇制度
「休暇関連」の福利厚生は、従業員に人気のある福利厚生の一つです。法律で義務化されている法定休暇とは異なり、福利厚生によって導入される特別休暇は法律に定めがないため、病院やクリニックが自由に条件などを決められます。特別休暇の中には、リフレッシュ休暇、アニバーサリー休暇、バースデー休暇などがあります。従業員にとってうれしい制度ですし、上手く導入できれば病院側にもメリットがある福利厚生制度です。
⑦慶弔休暇制度
職員本人やその家族の慶事・弔事のときに、休暇を取得できる制度です。例えば職員本人の結婚式や配偶者の出産・親族の葬儀などが対象となります。慶弔休暇制度を利用することで、欠勤扱いとなることを避けられる制度です。慶弔休暇制度を導入するときには、日数に加えて適用される親族の範囲も定めます。
⑧病気休暇制度
病気休暇制度は法律で定められている有給休暇とは別に、病気やけがの療養のために使える休暇です。取得日数や適用範囲は病院ごとに定めます。1日単位で取得する場合もあれば、時間単位や半日単位で利用できる場合もあるでしょう。
⑨有給休暇の日数の上乗せ
➉治療と仕事の両立支援
誰でも病気やけがで長期にわたる治療が必要になる可能性があります。そのようなときに役立つのが治療と仕事の両立支援です。治療を受けやすいよう休暇や時短勤務の制度を整えたり、以前と同様の働き方へ戻すときの相談窓口を設置したりします。両立支援が充実していれば、病気やけがを理由に退職を選ぶケースを減らせるでしょう。
⑪法定を上回る育児休業・短時間制度
法定では育児休業は原則として子どもが1歳になるまで、短時間制度は子どもが3歳になるまで利用できる制度として設定されています。
ただし法定の育児休業や短時間制度のみでは不十分なケースが多いでしょう。不足分を補うために、病院が独自に育児休業や短時間制度を設けることで、育児と仕事を両立しやすくなります。
⑫食事手当
職員の食事代の一部を支給するのが食事手当です。国税庁の「No.2594 食事を支給したとき」によると、一定の要件を満たすことでかかった費用を福利厚生費として計上できます。
規模の大きな病院では、院内に食堂を設けて食事を提供しているところもあるでしょう。手当としてかかった費用の一部を支給する食事手当であれば、食堂のない病院やクリニックでも支給しやすい福利厚生です。
⑬資格取得手当、学会・研修補助
「資格取得手当、学会・研修補助」の福利厚生制度も、従業員にとって魅力的な制度の一つです。近年、キャリアアップやスキルアップのために業務に必要な資格を取得したり、学会や研修に参加する従業員が多くいます。病院側としてもスタッフの知識や技術の向上のために、資格取得や学会・研修補助を導入することはメリットとなります。導入すれば、スタッフの人材確保と定着につながるでしょう。
病院で福利厚生を導入するときのポイント
職員の求める福利厚生を導入する
福利厚生を充実させるときには、今働いている職員や、これから採用する求職者が求めるものは何かを考えた上で導入しましょう。
手間やコストをかけてさまざまな福利厚生を導入したとしても、職員や求職者が求めていないものである場合には利用されません。無駄になってしまうことを避けるためにも、あらかじめ職員に喜ばれる福利厚生の調査が必要です。
職場環境を整える
福利厚生を導入し充実させたとしても、職場環境が整っていない場合には、制度を十分に利用できません。例えば資格取得に向けた休暇の取得を認める制度を導入しても、職場の雰囲気が休暇を取りにくいものであれば、職員は制度を利用しにくくなってしまいます。
福利厚生を存分に活用し働きやすさにつなげられるよう、福利厚生の充実度を高めると同時に、職場環境の整備も進めましょう。
公正公平な評価制度を整える
福利厚生によって教育制度を整えると、職員のスキルアップが望めます。このとき必要なのが公正公平な評価制度です。努力してスキルアップしたとしても評価されないとしたら、職員のモチベーションは下がってしまうでしょう。よりスキルを高く評価する病院への転職を考え始める可能性もあります。
評価制度を見直すときには、明確な基準を設けて、評価者によらず同じように評価される仕組みづくりをしましょう。公正公平な評価ができるよう、評価者向けの研修も行います。
福利厚生の充実度アップにプレミアムなオフィスコンビニの「オフィスで百貨店」
オフィスで百貨店は、社内でいつでも食材・食事・生活用品を購入できるオフィスコンビニです。オーガニックの野菜や果物、冷蔵や冷凍のお惣菜、ヨーグルト、お茶や水などのドリンク類がスーパーやコンビニよりも従業員全員がお得に購入することが可能です。休憩時間が短く外出時間をとりづらいクリニックでは、社内で買い物ができると大変便利です。
さらに導入した企業では、利用率が98％、継続率が99％で、従業員満足度も96％と、従業員から大変喜ばれているサービスであることが分かります。
病院の福利厚生を充実させたいと考える事業所様は、一度オフィスで百貨店をご検討下さい。
まとめ
忙しい毎日を送るスタッフが、心身ともに健康で働くためには買い物の時間を節約でき、食環境が充実するオフィスコンビニが効果的です。ジュースから野菜まで幅広い商品を取りそろえている「OFFICE DE 百貨店（オフィスで百貨店）」でしたら、専用のスペースに設置するだけで手軽に始められます。従業員全員が喜ぶ福利厚生を導入して、働きやすい環境を整備していきましょう。
